rTYPE アイシェアリサーチ

徒歩帰宅に関する意識調査


東日本大震災の発生時、首都圏では公共交通機関が動かず徒歩帰宅を余儀なくされた帰宅困難者が多数見られた。では、徒歩帰宅となった場合、職場や学校から自宅までの安全に歩いて帰れるルートや支援施設を把握している人はどのくらいいるのだろうか。また、徒歩帰宅訓練を受けてみたいと思う人はどれくらいいるだろうか。インターネットユーザー（被災地域を除く）に意識調査を実施し、男女1,697名の回答を集計した。

まず、「有職・学生（非在宅）」の1,023名(全体の60.3％)に、災害などにより徒歩帰宅となった場合、職場や学校から自宅まで、安全に歩いて帰れるルートを把握しているか聞いたところ、「完璧に把握している」とした人は40.5％と高比率。「だいたい把握している」の44.2％を合わせた84.7％が『把握している』とした。徒歩帰宅ルートの把握率は8割半の30代・40代に比べ、20代では7割半とやや低め。

帰宅困難者が徒歩帰宅を行う際に役立つのが「災害時帰宅支援ステーション」といわれる支援拠点だ。災害時には水道水やトイレの提供、テレビやラジオなどで知った道路情報の提供などを行う。全国27の都道府県のコンビニエンスストア、ファーストフード店、ファミリーレストラン、ガソリンスタンドなどの一部が支援拠点となっている。

それらが「災害時帰宅支援ステーション」となっていることを知っているか聞いたところ、全体の59.2％が「知らなかった」と回答。「知っていた」という人は40.8％。男女別で差はないが、徒歩帰宅ルートの把握率と同様、30代・40代に比べて20代の認知率が低く、20代の67.2％が「知らなかった」としている。

この徒歩帰宅は訓練が受けられる。災害などにより徒歩での帰宅を余儀なくされた場合の帰宅ルートをシミュレーションし、実際に歩いて帰宅する訓練で、日本赤十字社で実施しているほか、企業単位で訓練を行うところもある。

この徒歩帰宅訓練を「ぜひ受けたい」という人は4.2％と少数派。しかし、「機会があれば受けたい」という人は45.7％で、合計49.9％が『受けたい』と回答。一方、「受けたくない」という人は50.1％。『受けたい』人は男性の41.4％に対して女性では58.8％と、女性のほうが訓練希望者が多い。また、20代の41.0％に対して40代では50.7％と上の年代で訓練希望者が多く、意識に差が見られた。

調査はネットマーケティングを展開する株式会社アイシェアが、同社の提供するサービス会員をパネラーとして行った。