rTYPE アイシェアリサーチ

備えに関する意識調査

地震後も家族と「万一の時の連絡方法」決めず
　～防災グッズなど「万一の備え」地震前では1割未満


東北地方太平洋沖地震の発生から2週間が経った。いまだ余震が続いている状態だが、これらの非常事態について各家庭でどのくらい対策がなされていたのだろうか。現在の対策についても合わせて調査を実施（被災地域を除く）。有効回答者数は男女合計1,733名、調査期間は3月23日から24日。

3月10日以前（地震発生以前）に、防災グッズや非常食などの“万一の備え”を「していた」とした人は全体の9.3％。男性では8.4％だったが、女性では11.8％とやや多い。だが、全体の90.7％は未対策であったとしている。これら未対策者に3月11日以降（地震発生以降）に備えをしたか尋ねたところ、「した」と答えたのは14.3％。46.7％が「していないが今後する予定」としており、39.0％は「していないし今後もする予定はない」と答えた。ここでも女性の割合の方が高く20.8％が地震後に対策「した」としている。

では、家族間での連絡方法についてはどうだろうか。3月10日以前に災害用伝言ダイヤルへの録音やTwitterの利用など“万一の時の連絡方法”を家族間で「決めていた」としたのは、7.4％とわずか。“万一の備え”とは逆に男性の対策割合が高く8.1％、女性では5.6％と少数だった。だが全体の92.6％は「決めていなかった」とし、こちらも未対策者が大多数であったことが分かった。

続けて、未対策者に現在の対策状況を聞いたところ、3月11日以降に家族間で“万一の時の連絡方法”を「決めた」としたのはわずか8.1％。「決めていないが今後決める予定」は47.6％、44.3％が「決めていないし今後も決める予定はない」という結果に。

地震発生当初には回線の混雑で携帯電話が繋がらない、メールが届かないなどの事態が起こり、家族などに連絡が取れず不安を抱いたというニュースが報道された。また、電池や携帯型ラジオ、レトルト食品などの品薄状態が現在も続いており、事前の備えが不足していた様子がうかがえる。

このような事態が起こったが、今回の調査では備えや連絡先の決定を今後するという声が多数を占めた。次に同様の事態が起こった時に自身がどのような行動を取れるのか、今一度考えてみる必要がありそうだ。

調査はネットマーケティングを展開する株式会社アイシェアが、同社の提供するサービス会員をパネラーとして行った。