rTYPE アイシェアリサーチ

英語力と子どもの英語学習に関する意識調査

9割が予測！未来は「英語力必要の社会」に
　子どもの頃にもっと勉強しておきたかった教科１位は英語＝65.5％
　英語を教える先生の数が十分ではない＝85.7％


2011年度より、小学校5・6年生で週1コマ“外国語活動”として英語学習が必修となる。また、2010年には株式会社ユニクロや楽天株式会社などの大手企業が英語の公用語化を発表するなど、英語力強化を制度として積極的に取り入れる動きが強くなってきた。このような状況の中、自身の英語力やこれからの日本を担う子どもの英語学習について、親世代である社会人はどのように考えているのだろうか。株式会社アイシェア（本社：東京都渋谷区 代表取締役社長：井桁祐樹）はネットユーザーを対象に調査を行い、有職者である30代から40代の男女1,722名から回答を得た。うち、「小学生以下の子どもがいる」回答者は579名。


|| 英語力に「まったく自信がない」8割、現代社会において英語力は必要との声が8割

回答者全員に現在の自分の英語力について尋ねたところ、「とても自信がある」人はわずか2.3％。「少し自信がある」人は18.4％と『自信がある』と言えるのは少数派で、実に8割は「まったく自信がない（79.3％）」と回答した。その反面、現代社会において英語力は必要であると80.6％が答えている。だが、必要性を感じる人のうち、具体的に英語を身につけるために行っていることが「ある」人はわずかに21.3％と、必要性を感じていながらも多くの人が行動に移せていない様子。


|| 子どもの頃にしっかり勉強しておきたかった教科、第1位は「英語」

子どもの頃にもっとしっかり勉強しておきたかったものが「ある」とした人は全体の53.3％で、勉強しておきたかった教科を複数回答で聞いてみたところ、「英語」が65.5％と断トツ。以降「算数（37.1％）」「社会（26.0％）」「国語（25.7％）」と続いた。


|| 英語力強化に向けた社内ルールが「ある」1割未満

また、回答者のうち、職場で英語力強化のための社内ルールが「ある」としたのは7.2％とまだわずか。具体的には「定期的な英語力診断試験がある（社内テスト・TOEICなど）」企業が最も多く、65.3％を占めた（複数回答）。しかし、社内ルールが「ある」人のうち、自ら『積極的』に取り組めているのは「とても積極的」「どちらかというと積極的」を合わせた47.6％と半数未満。企業と雇用者の意識差が浮き彫りとなった。


|| 9割以上が予測！現代の子どもたちが社会人になった時、英語力が必要になる

必要性は感じられつつも、習得に向けた具体的な活動に反映されていない英語。今度は未来に目を向け、現代の子どもたちが社会人となった時の英語力の必要性について全員に予想してもらったところ、実に90.1％が必要になるだろうと回答した。必要になる理由では「コミュニケーションの輪を拡げるため（39.3％）」「仕事でチャンスを拡げるため（31.5％）」が上位となっている（複数回答）。


|| 必修化で半数が英語力向上を予測、うち7割半が小学校以外での学習も必要視

このような未来を見据えた対策として2011年度より行われる、小学校5・6年生での英語学習の必修化についての認知率は全体の44.6％。この必修化によって今後の日本人の英語力が向上するだろうと答えている人は50.9％と全体の約半数に留まった。このうち、76.8％が英語力を身に付けるためには小学校以外での英語学習も必要と見ている。具体的にどのような学習が必要だと思うか、すべて答えてもらったところ、「長期休暇を利用して短期留学やホームステイさせる（52.8％）」「英語学習塾・英会話教室に通わせる（43.2％）」との声が多数。


|| 小学校以外での英語学習の実施家庭は3割、うち7割半の子どもが積極的に取り組み

では、現在小学生以下の子どもをもつ家庭ではどのような英語学習活動をしているのだろうか。2009年度、2010年度は移行措置として、各小学校の裁量で年間35コマを限度として英語学習を導入できる状況であり、この間に導入した学校も多い。このような中、小学校以外で子どもが英語学習に取り組んでいるとした回答者は28.2％。具体的には「英語学習塾・英会話教室に通わせる（49.1％）」との回答が最も多く、次いで「DVD（映像）を使って学習させる（33.7％）」という結果に（複数回答）。なお、子どもがそれらの学習に積極的に取り組んでいると回答したのは76.1％で、84.7％がその効果が出ていると実感していた。英語学習塾・英会話教室などでの学習は、子どもたちにとって面白みのあるものとして受け入れられているようだ。


|| 8割以上が、小学校で英語を教える先生の数が足りないと回答

子どもたちの英語力は今後必要性が高まり、小学校以外での学習も必要視されている一方、周りに英語を教えるのが上手な人がいると答えたのは回答者全体の29.7％。また、小学校で英語を教える先生の数が十分だと回答したのはわずか14.3％に留まった。子どもの英語指導者のニーズも高まりつつある今、英語力を持つ人は活躍の時なのかもしれない。


|| 子ども達の英語力強化に向けたビジネスモデルが登場

このような状況からか、小学生の子を持つ親と連携して、英語力強化を図る新たなビジネスモデルが生まれている。“東進ハイスクール”を展開する株式会社ナガセでは “東進こども英語塾”を開設、キャラクターを使った映像教材で講師経験がない人でも子どもとふれあいながら教えるカリキュラムを提供している。また、親が家庭で一緒に学習可能なインターネット教材も導入しているという。リビング学習が浸透しつつある中、家庭でともに学習できる環境へのニーズはより高まっていきそうである。

調査はネットマーケティングを展開する株式会社アイシェアが、同社の提供するサービス会員をパネラーとして行った。

■参考リンク
　株式会社ナガセ
　東進こども英語塾