rTYPE アイシェアリサーチ

マタニティマークに関する意識調査

認知率5割半！マタニティマークは妊産婦の味方になる？
　～マタニティマーク普及に分かれる賛否！自治体への要望は

妊産婦のための「マタニティマーク」。身に付けることにより、公共交通機関で周囲が妊産婦に配慮しやすくなることなどを目的に作られたものだが、その認知度や普及への賛否はどうなのだろうか。ネットユーザーに調査を行い、20代から40代の男女462名の回答を集計した。

回答者のうち、マタニティマークを「知っている」人は56.1％。女性では72.8％と男性（43.1％）を29.7ポイントも上回っている。認知者のうち、実際にマタニティマークを身に付けた妊産婦を見かけたことが「ある」人は51.4％。ここでも女性の数値が高く、61.2％にのぼっている。

では、マタニティマークが普及することについてはどのように考えているのだろうか。賛否を聞いたところ、「とても賛成」は44.4％、「どちらかというと賛成」は39.2％で、合計83.5％が『賛成』と回答。一方、『反対』とする人は「とても反対（3.7％）」「どちらかというと反対（12.8％）」を合わせた16.5％だった。

『賛成』派の理由では、「外見から判断できない時も多いから」「声をかけやすくなる」という意見が多い。また、女性からは「妊娠初期やつわりが辛い時期はお腹が目立たず優先席を使いにくいから」といった、体験からの具体的な意見も。『反対』派の理由では、「マークの有無に関わらず、座席を譲るのは当然」「マークを悪用する人が出てくるのが心配」などの声が多く挙げられた（自由回答形式）。

このマタニティマークは、自治体や民間団体、個人を問わず趣旨に基づいていれば誰でも利用可能なマークだ。多くの自治体がキーホルダーやバッジなどのグッズを作成、購入して妊産婦に配布している。その一方で「財政的に困難」「マークがなくても妊産婦にやさしい環境」などの理由から未配布の自治体もあるという。

そこで普及に『賛成』とする人に、すべての自治体でマタニティマーク入りグッズを配布するべきか意見を聞いた。「配布したほうがいい」としたのは52.1％で、「配布しなくてもいい」は47.9％と意見が分かれる結果に。「配布したほうがいい」理由では「配布によりマークの認知度を高めたほうがいい」「他の地域へ行っても配慮してもらえるから」「一部だけで行っても不平等になるので、国で取り組むべき」などの声が挙がっていた。「配布しなくてもいい」理由では、「必要な人だけもらえばいい」「財政的に厳しい自治体もあると思うから」「個人で印刷してもいいのでは」などの意見が見られた（自由回答形式）。

このような回答者達だが、全体の79.4％が外見上「優先席に座る必要がなさそう」な人が、公共交通機関の優先席に座っているのを見たことが「ある」と回答。しかし、こうした場面で他に優先すべき人がいたら、席を譲るよう声を「かけられる」と答えたのはわずか17.3％だった。マタニティマークの有無に関わらず座席を譲るべきとの声もあるが、実際に行動に移せている人は少ないようだ。

調査はネットマーケティングを展開する株式会社アイシェアが、同社の提供するサービス会員をパネラーとして行った。