rTYPE アイシェアリサーチ

データ共有サービスに関する意識調査

ネット上での個人情報流出の原因は「サービス提供側にある」4割、「自己責任」4割弱

グーグルマップ等のデータ共有サービスから個人情報の流出が相次いでいる問題を受けて、インターネット上で個人情報を扱うこれらのサービスに対する意識調査を実施。20代から40代を中心とするネットユーザー男女430名から有効回答を得た。

グーグルカレンダーやYahoo!カレンダーなど、インターネット上でスケジュールなどの情報を共有できるサービスを利用しているか？について、「利用している」と回答したのは12.3％。20代でやや利用率が高く、16.9％だった。

利用者に仕事関係か個人かどちらで利用しているのかを聞いたところ、71.7％が「個人で利用」と回答。また、およそ4人に1人の24.5％は仕事関係でも個人でも利用としており、公私双方の情報をネット上で管理していた。

登録しているデータの公開設定はどのようになっているかでは、「非公開にしている」が86.8％と圧倒的。女性（95.7％）と30代（93.1％）で特に非公開率が高く、個人情報の取り扱いには慎重な様子だ。一方で、公開設定が「どちらかわからない（3.8％）」人も少数ながら存在し、設定機能が周知徹底されているとは言い難い。

登録した住所などの個人情報がネット全体に公開されていたようだが、一番の原因は何だと思うかを聞いたところ、「設定のデフォルトが公開なのが原因」が44.0％でトップ。次に「公開設定かの確認をせずに利用したことが原因」が37.0％で続き、自己責任と考えるユーザーも少なくない様子だ。

しかし一連の個人情報流出問題では、非公開設定にしたつもりで情報が流出してしまったケースもあったよう。これを受けてシステムの改善が急がれてはいるが、ユーザー側でも管理体制をさらに強めていく必要がありそうだ。